原発からの放射性物質汚染水の流失防止に日本の総力を結集せよ

  • 2013/08/27(火) 13:01:45

福島原発事故から2年半が経過した頃になって、高濃度汚染水の大量流失が明らかになり、急に、世界のメディアから関心を持たれることになった。
報道される度にお粗末な対応が次々に明らかになってきた。経費節減で安くあげようとする行為が逆に経費増をもたらし、被害を大きくし、その都度信用も落としている。
海外のメディアからも東電の評価は落ちる一方だが、同時に日本の信頼性評価もそのたびに落としているとみなすべきだ。

東電は、努力したポーズを示してから、結局海に流さざるを得なかったというストリーを作れば納得してもらえるという、うがった見方さえもできてしまうほど場当たり的なひどい対応と思える状況にもなってしまった。

この考えのよりどころは海に捨てれば、太平洋にある膨大な海水で速やかに薄まるから心配ないとの考えであろう。
実際、原発事故後、愛人問題で有名になった原子力安全・保安院のスポークスマンは記者会見で「海水中に放出された放射性物質は潮流に流され、拡散していく。 魚とか海藻などの海洋生物に取り込まれるには相当程度まで薄まる」と話した。今でも原子力村関係者の基本的スタンスがこのようなものであれば、つじつまの合わない対応にも納得がいく。
ところがこの太平洋の膨大な海水で薄まるとの考えは、均一になるまでの時間を無視した実際起こりえない話である。何故なら太平洋の水が完全に混ざり合うまでに専門家は1000年かかると見なしている。

海に流失した放射性物質は海流にのって、深いところの海水とは混じらず、帯のようになった状態で、あまり薄まらずに4年前後にはアメリカ西海岸に到達すると海洋学者は想定している。

カレイドスコープ氏のブログ(参考資料1)によれば「ドイツのキール海洋研究所のシミュレーションでも同様の結果が得られているが、より具体的なのは、西海岸、特にバハカリフォルニアで日本の10倍の濃度になる、と結論付けたことです。」

海産物には生物濃縮もあり、魚は回遊するし、実際の影響評価は複雑であると思うが、海洋研究専門家から「福島の汚染水で太平洋は終り」とまで酷評される状況になったことは深刻に受け止めるべきだ。

しかも、この予測は今回の流失問題以前に出された結果であり、今回の福島からの流失報道を受けキール研究所では現在スパコンで、再度シミュレーションをやり直しているそうです。その結果が出れば一層深刻になることは明らかである。

海外の投稿者の論調もたったひとつしかないこの地球の生態環境の破壊は人類の生存に直結する問題であり、謝ったり、賠償で済む問題ではない、後世代の人類の生存にかかわる極めて厳しい問題と深刻に受け止められている。

多くの日本人は放射性物質の海への流失の影響の大きさを知らないが、これから白血病や糖尿病が多発してくればわかってくるであろう。しかし、其の時では遅過ぎる。

過去は変えられないが、未来は変えられる。太平洋の民でもある日本人は太平洋をこれ以上汚染させないように、一刻も早く、全身全霊を尽くすべきだ。これこそ、原発事故を起こした私たちの世代が我々の子孫のみならず、沿岸の諸国の子孫のために尽くすことのできる唯一の残された道であろう。

そのためには直ちに、国主導で原発事故復旧対策チームの担当大臣を決め、組織を作り、優先順位をつけ(例えば除染作業や三陸の漁業復興を延期しても、放射性物質の流失が続けば住めないし、漁業も再開不可能だ。多量の汚染水放出で作業員が近づけなってしまえば東日本の広範囲な地域が無人の地となってしまうであろう。)
福島原発を中心とした5−10km圏内の土地は買い上げ、汚染水保管タンクは全てステンレス製を用いて、溶接することはいうまでもない。また海側と山側と原発周囲はすべて遮断壁で囲むべきだ。

これらの費用で何十兆円使っても新たな流失を食い止めることができれば、後世代への惨事の損害との比較において、結局安いものにつくであろう。

           参考資料

1.  今回の流失報道前の計算、現在スパコンで再計算中なので更に悪化が予測される
http://financegreenwatch.org/jp/?p=35244
2.  ユーチューブですが、会話は英語のみです
West Coast of North America to Be Hit Hard by Fukushima Radiation

国連科学委員会は原発事故による「福島の子への健康影響は低い:年月が証明

  • 2013/05/28(火) 23:27:05

福島原子力発電所事故による放射性物質の拡散が周辺住民の健康に与える影響について、国連科学委員会(UNSCEAR)がまとめた報告書案が27日、明らかにされ、今日の新聞に載った。

それによれば、「年齢グループごとに全身や甲状腺への被ばく線量を推計。いずれも線量は低いため今回の事故による放射線で健康に悪影響は確認できず、今後も起こることは予測されない」と結論づけた。

ところがヨウ素131の被ばく量に関する正確なデータは私が調べた限りでは見つかってない。もし測定されたデータがあるならば、隠すことなく公表すべきである。

内容的には先に世界保健機構(WHO)が述べたこととほぼ同じである。前者は科学者、後者は医療関係者による厳正な判断によると受け取られ易いが、どちらも原子力利用推進機関である国際原子力機関(IAEA)および放射線防護委員会(ICRP)の関係者とも重複している。従って、4者は原子力利用促進機関という点で同じ穴のムジナである。その立場から見た願望を述べているように思える。

実際、チェルノブイリ事故2年後、WHOは小児甲状腺がんが起こらないと宣言した。それから10年以上経ってから6千人もの多数が癌になったので、遂に認めざるを得なかった。即ち、がん発症者が真実を証明してくれた。見込み違いをしたということはそれなりの推定条件の間違いによって持たされたと思われるが其の説明もなかった。

何故このようなことが起こるかというと、ICRP理論が誕生したのは半世紀以上前の、DNAの構造もわからない時代に、人間全体をひとつの均一な袋と単純化し、均一に影響を与えるとして生まれた古典的理論がベースであった。そのために現代の生物学の知識とはかい離した存在になってしまったこともあろう。

更に放射性物質が体外から、照射し被ばくする場合と、体の中に取り込まれた放射性物質による被ばく影響では被害の程度は全く異なることをほとんど無視していることが理論上の最大の欠陥である。
α線だけは4倍に換算することによりあたかも考慮しているように装っているが実際は細胞内のどこに位置しているかで変わり、4倍の係数ではかなりの過小評価になっている。更にベータ線では体外と体内の差は全く考慮していない。ECRR(欧州放射線リスク委員会)によれば内部被ばくの影響は外部被ばくの300-1000倍も大きい。

被ばく影響に関してもICRPとECRRではこのように大きな違いがあるが、ECRR派のBusby博士が2年前来日された時、欧米の被ばく裁判で自分は40連勝中であると話した。このことから欧米においては従来の外部被ばく説から内部被ばく説重視に変わってきたことを物語るであろう。

しかし、ヒトが生まれることと死ぬことは隠ぺいできないエビデンスなのでこれを指標に福島原発事故における被ばく影響の大きさを判断することが最も合理的であろう。
その期間は事故が起きてから5−15年の間に必ず明らかになるであろうと信じている。
従って、早ければ後3年、遅くても後13年の期間が証明してくれるので後は待つだけで真実は明らかになるであろう。

除染対策の根本見直しの提言、高汚染地区は無理だ、

  • 2013/05/21(火) 12:46:22

瓦礫焼却は環境省主導による壮大な無駄使いの典型例であったが、補助金に群がる自治体は反対する市民を逮捕し、強行した。しかし、終盤戦に入ったので今さら書いても時間の無駄なので、これから起きるであろうことだけを書く。

住民が得たものは復興税として毎年払わされる税金であり、これから起きてくるかもしれない被ばく被害であろう。結局マイナスばかりでプラスとなるものは何ひとつなかったが住民達が選んだ首長により行われたので自業自得とも言えよう。

これと類似の構図が除染対策事業だ。除染対策は放射性物質をバラ撒くのではなく引き離す方向なので、瓦礫焼却と異なって基本的思考に間違いはない。
しかし、事業の進め方が全体像のないまま、竹やり精神<私が小学生の時で沖縄が陥落した頃、青年団員は一人一殺と竹やり訓練を始めた>で始まったので、瓦礫焼却よりはるかに膨大な費用を使いながら効果は微々たるもので、むしろ種々問題が発生する可能性がある。通常の国であればメディアからの指摘があり、良い方向に修正されるであろう。
ところが情報開示度はパプアニューギニア以下の国になったのでメディアには期待できない。
一納税者として次の提言をしたい。

放射性物質(セシウムCs134,137;ヨウ素129:ストロンチウム90、プルトニウム241)の精密なマップの作製

「チェルノブイリ被害の全貌」という本の出版記念会に出席したソ連のヤブロコフ博士は次のように述べた(参考資料YouTube)。
「チェルノブイリ事故による放射性物質の拡散はマダラ模様であったので同じ村でも場所が少し違えば著しい差があった。マダラ模様は核種ごとに異なっていた。更にこのマダラ模様は固定したものでなく放射性物質は水や風によって移動し、新たなホットスポットを作ることもある。それでモスクワのように放射性物質の降下の少ないところでもホットスポットがないか精密な測定を5年ごとに実施している。」

わが国は放射性セシウムを中心にしか測定してないため、そのほかの核種の分布状況が把握されてない、内部被ばくにおいてはγ線核種より、α線、β線核種の被ばく影響の方が大きい。セシウムだけの除去で満足できるか否かも情報がない限り判断できない。最低限冒頭に挙げた核種の拡散マップを持つべきだ。なお、I131はもはや検出できないが半減期1600万年のヨウ素129の測定により類推できる(参考文献)。

廃棄物中間貯蔵施設の早期決定を
核廃棄物の最終処分場については決めるのに時間がかかるが、中間貯蔵施設は早急に決めなければならない。

この施設は福島原発近くの高線量地域しかないと思う。ここに広大な土地を確保し、除染した放射性物質を保管すべきだ。提供した自治体には過疎地域に国主導で町村機能を持つ街を建設し、供与すべきと思う。
なお、除染した土にシートを被せて同じ敷地におく除染など余りにも場当たり的だ、中間貯蔵施設へ移動すべきだ。

除染後年間1ミリシーベルト達成可能地域を第一優先順位として実施すべきだ

福島原発事故発生から2年余が経過したにもかかわらずNHKの調査報告によれば次のようである。
「計画は5%弱しか実行できなかった。」
計画の5%しかできなかったということは、逆に言えば、計画が過大過ぎたということであり、このままのペースですれば、終了まで40年かかる。
従って、対象地域を絞ることは必然的である。

NHKによれば「除染が行われても、放射線量が基準<年間1ミリシーベルト;1時間当たり0.23マイクロシーベルト未満>とされる値まで下がらないところが43地区のうち33地区と77%しかなかった」

このことは除染により目標達成できたのは23%しかないが、この数字は除染後間もない数値であり、1年も経てば元の数値に近ずいた例が多い。

このことは周囲の線量が高ければ極めて狭い範囲で目標を達成しても水や風により周囲の線量と近い値になってしまうことが示唆される。
従って、あまり高線量地域までの除染は対象外にすべきことを示唆している。

一方、除染費用は2012年度予算で3721億円、13年度予算案で4978億円なので1兆円近い予算を使っているのでかなりの支出である。

以上のことから、優先順位をつけて行うこしかないであろう。
除染して避難住民を帰還させるということは、そこで妊娠し、安心して赤ちゃんを産める環境でなければならないことに異論はあるだろうか?

その可能性のない地域住民には気の毒だが順番待ちしてもらうしかないであろう。
空間線量が現在も高い地域(例えば20μSv前後)の方には、国の援助で過疎地域などに集団で新しい町・村を建設した方が現世代にとっては大変であっても、後世代からは評価されるであろう。

参考資料
チェルノブイリ被害の全貌〜ヤブロコフ博士講演会(YouTubeです)
https://www.youtube.com/user/OPTVstaff
参考文献 Yasuto Miyake et al, Isotopic ratio of radioactive iodine (I129/I131) releasedfrom Fukushima Daiich NPP accident:Geochemical Journal pp327 to 333, 2012

フクイチ汚染水対策は制御不能だ、基本設計から練り直せ

  • 2013/04/12(金) 20:16:36

連日福島第一原子力発電所の放射能汚染水漏れのニュースが話題になっているが、基本がしっかりしてないことが根本原因と思う。

フクイチ廃炉にむけて第一の課題は再臨界の阻止であるが、二番目の課題は放射性物質の拡散防止であることに異論はなかろう。原発事故当初は緊急事態であり、対応しきれなかった部分があったとしても、事故から2年経過した現在、再び海へ放出するなどという暴挙は太平洋岸に面するわが国漁民に対してだけでなく、太平洋沿岸各国の人々にとっても許されざる暴挙といえよう。
<なお、今年3月アメリカ西海岸地域のトドの子供などに歴史的な病変発生という(参考資料)ことでその解明に専門家達が動き出した。まもなく放射能との因果関係の有無も明らかになるであろう。>

当初からしっかりした基本設計があれば、現在の事態は起こりえなかった筈である。
そもそも地下水タンクを作る時から溶接をしない仮工事並みであり、現場の作業員さへ心配していたことが現実に起きたということである。さらに汚染水を保存するスペースも十分確保されてない。

地下水プール漏れ問題は、検討する時間余裕もないので、取りあえず、地上タンク保管方式にするが、玉突きの綱渡り状態であり、少しの余裕もない。こういう綱渡りではまたこれからも頻繁に問題がおきそうである。根本的に解決するためには経費節減を優先する民間企業でなく、国家の責任ですべきと思う。

フクイチ原発周囲の土地を、例えば、25キロ平方mを買い増し十分なスペースを確保:そこに使用済み核燃料プールにある燃料棒は全てドライキャスト方式の保管方法に替えることにより、冷却系が要らない、地震などの非常時にも問題ないタイプにすべきだ。
また放射性物質汚染水の地下プールを作る場合には繋ぎ目は全て溶接して、漏れないようにする。

フクイチ周囲を隔壁で囲い地下水の混入あるいは流出を防止する。底の方の深さは堅い岩盤に当たるまでの深さになろう。

参考資料
http://enenews.com/tv-historic-number-of-sea-lions-washing-ashore-in-s-california-center-declares-state-of-emergency-feds-we-dont-know-why-the-pups-are-dying-theres-something-going-on-oceano)

双葉町避難者の高死亡率は亜急性放射線被ばくか

  • 2013/02/12(火) 20:42:09

亜急性放射線被ばくという言葉は初めて聞く方がほとんどだと思うので、どうしてこの言葉が適切との考えにいたったかは後で説明します。

まずは、その考えるに至ったエビデンスより書きます。福島原発事故後、
双葉町からの避難者の一部1200人が、埼玉スーパーアリーナに避難されました。この中から167名の方が亡くなられました(参考資料1)。1年10ヶ月でこの人数は異常な高率であり、通常起こりえないにもかかわらず、既存メディアからの報道はない。
日本の人口は1億25百万人であるが年間の死亡者は1%の125万人でしかない。一方、双葉町の死亡率を計算すると14%となり、何らかの原因がなければ起こりえない数値であろう。因みにあるヒトの試算によれば世界で最も死亡率の高いスワジランド(南アフリカに隣接した国で、エイズ感染者が4人に1人)の4.5倍も高い。
わが国はいうに及ばず世界の国々において、災害時や、戦火を避ける避難生活などでの事例は数えられないほど多くの経験をしてきた。多くの場合ストレスは存在し、悪化の要因であることは否定しないが全ての原因であることは考え難い(参考資料2)。何故ならストレスだけでこのような高率な死者が出た例は過去にないからである。

それで何か因果関係がないか調べると、院長の独り言(参考資料3)に次のような記事があった。
「3月12日の一度目の水素爆発の際、福島原発から2厠イ譴秦侏嫩まで破片や小石が飛んできたという。
そしてその爆発直後、原発の周辺から病院へ逃れてきた人々の放射線量について、副院長の説明によれば十数人が10万cpmを超え、ガイガーカウンターが振り切れていたと説明した。
なおcpmはcount per minutes の略であり、100cpmは凡そ1μSv/hであることから10万cpmは1mSv/hに相当する。
また別にフォトジャーナリストの広河隆一さん達のグループも3月13日「原発から3km離れた厚生病院のところでガイガーカウンターの針(最大1mSv)がすぐに振り切れたということである。ところが、政府の発表からはそのような深刻な状況の説明はなかった」

以上のエビデンスから次のように考えた。
「日時が違い、距離が違っても、いずれも針がすぐ振り切れたことから毎時2mSvくらいの線量があったと可能性も十分あり得るであろう。もし1日このような線量であるならば1日で48mSvの被ばくになり、4日間で約200mSvの被ばくになる。
しかし、この200mSvは直接被ばくであり、そのほかに吸入被ばくや、食べ物や飲料水などを介する内部被ばくも加算される。 従って、双葉町住民の中で数百mSvから千mSv近くまで被ばくした方がおられる可能性も高い。」

高線量の放射線に一過性に被ばくした場合に起こる症状については次のように記載されている。、
「1Sv以上被曝すると、一部の人に悪心、嘔吐、全身倦怠などの二日酔いに似た放射線宿酔という症状が現れる。
1.5Sv以上の被曝では、最も感受性の高い造血細胞が影響を受け、白血球と血小板の供給が途絶える。これにより出血が増加すると共に免疫力が低下し、重症の場合は30-60日程度で死亡する。
皮膚は上皮基底細胞の感受性が高く、3Sv以上で脱毛や一時的紅斑、7-8Svで水泡形成、10Sv以上で潰瘍がみられる。
15Sv以上の非常に高い線量の被曝では、中枢神経に影響が現れ、意識障害、ショック症状を伴うようになる。中枢神経への影響の発現は早く、ほとんどの被曝者が5日以内に死亡する。」

また低線量を長期間被ばくした場合の変化についても細かな症状まで記載すれば一杯あるであろうが、一言で表せば100mSvで1000人に5人が癌のような致死的な影響を受けると言える。100mSvを基準に被ばく線量の総合計からあん分比例すればその線量における被害の程度は計算できる。

今回の双葉町町民は原爆のような瞬間的な高濃度のひばくでもなく、低線量の被ばくを長期間にわたり被ばくし続けることとも違い、両者の中間の被ばくと考えられる。即ち、原子炉の爆発の度にかなりの時間にわたり中程度の被ばくを重ねたと結果が主な原因であろう。

このような被ばくは形態にたいしては亜急性放射線ひばく(acute radiation exposure)の表現が適切であると提言する次第です。

参考資料
1.富山泰庸のブログ、
  http://tomiyama.laff.jp/blog/2013/01/post-2136-1.html
2.エビデンスに基づく考察:日付2012.3.23、震災後の疾病の特徴は心不全・  ACSと脳卒中
3.院長の独り言:日付2012.2.07

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