次世代スパコンは「京」の100倍速でなく、量子コンピュータを

  • 2013/05/11(土) 21:28:44

次のプロジェクトとして、「京」の100倍速のスパコンを1000億円で開発する計画が浮上したということであった。

「京」は事業仕訳の対照になり、有名になったスパコンである。巨大な建物が必要なのでゼネコンのために作られたプロジェクトではないかと揶揄され、事故を起こした福島1号機の発電量の2割もの電力を消費するモンスターともいわれた。 しかし、瞬間的でも世界一を達成できたので面目だけは何とか保てたということであろうが、既に世界3位になってしまった。

もう昔になるが第五世代のコンピュータ開発が工業技術院を中心として国家プロジェクトとして始まった時、従来にない人工知能を有するコンピュータの開発<結果は失敗したが、其の時の要素技術を育成できれば、決して無駄にならなかっただろう。しかし、プロジェクトリーダは世界一の性能を達成したと目的を変えてしまった。この方針転換が、その後のテーマ選択の間違いに至ったと思う。>ということで、世界のコンピュータ関係者に脅威を与えた。
しかし、「京」の100倍のスパコンを開発する計画に世界のコンピュータ関係者で脅威に思うヒトがいるだろうか?

というのはコンピュータ関係では、ムーアの法則ともいわれる1-2年で性能が倍に向上するという状態がずっと続いてきた。6,7年もすれば100倍になってしまうので、結局「京」の繰り返しにすぎず、1000億円を使う価値はないと思う。

わが国でも既に既存の改良ならば電力消費の極めて少ないタイプとか特徴があれば少しは脅威を与えるであろうし、しかも投資額もはるかに少なくて済むであろう。しかし、私は画期的な製品こそ未来の日本を開くものと思う。

それは、量子コンピュータの開発であり、世界のコンピュータ関係者の思いでもあろう。

わが国でも1年半ほど前、国立情報学研究所の山本喜久教授らが、超小型で新しいタイプのスーパーコンピュータを 実現する計算原理を考案した。
それは、光を利用して計算する「量子コンピュータ」の一種で、計算結果を導く時間を大幅に短縮し、 手のひらサイズのスパコンが実現する。 しかも、現在のスパコンで年単位の時間がかかる計算をわずか1秒以内でできる。このような素晴らしいプロジェクトが進行中なのでそういうところに更に研究費を加算すれば、研究は加速するであろう。

また2カ月前にはNTTと東北大で、磁場を使わず電子スピンの向きを変えることに世界初成功とかのニュースがあったので、本研究の量子コンピュータへの有望な技術のように思えた。

4年ほど前になるが大坂市大の伊藤博士らは量子コンピュータ・量子情報処理技術の開発には安定な有機ラジカル分子の利用が有効である事を初めて実験的に示し、新規芳香族化合物の量子コンピュータへの利用を考えた。

そのほかまだまだ有望な研究テーマは一杯あるだろうし、優先順位も私にはわからないが1000億円あれば、ほとんどのテーマの研究を遂行できそうに思える。

放射能から脱線してしまい失礼しましたが、スパコンについても、新聞情報からだけから評価するヒトと私の意見は異なりますのであえて書きました。

南相馬市で壮年層(35-64歳)の脳卒中3.4倍(暫定的数値)増加

  • 2013/05/08(水) 19:53:31

南相馬市立総合病院の及川友好副委員長(脳神経外科医)は衆議院、震災復興特別委員会(2013年5月8日)に参考人として出席し、タイトルの発言(参考資料)をされた。

脳卒中について東大の国際衛生学教室と一緒になりデータ収集解析をしており、暫定的な数値と断りながらも65歳以上は1.4倍、壮年層は3.4倍に増加した。従って、脳卒中は高齢者よりもむしろ働き盛りのヒトに起こり易いことが示唆され、深刻さが浮き彫りになった。

昨年春の日本循環器学会総会において東北大学循環器内科学の下川宏明教授は東日本大震災後、宮城県内から東北大に搬入された救急患者では脳卒中、心不全や急性冠不全症候群そのほかが有意に増加したと報告(2012.3.23ブログを参照ください)があり、その報告を詳述した。

更に先月、岩手医大の調査により岩手県沿岸部で昨年度に較べ今年度は脳卒中患者が5倍に増えた旨書いた。
なおこの時のブログ(2013.4.6)には脳卒中の起こるメカニズムについての考察と引用文献も記載しました。

以上のように東北地方では東日本大震災の直後だけでなく、昨年度より今年度と脳卒中患者が時間経過に従い増加していることから、放射性物資による影響の可能性が高まっているようにも思えるが、原因究明と対策が急がれる。

東北大の報告では脳卒中だけでなく、心不全、急性冠不全などの心臓病関係の有意な増加の発表があったので、岩手県や福島県における心臓病の発症につぃての報告にも興味を持った。

参考資料 (youtubeで見れます)
http://www.youtube.com/watch?v=QS34wMR6ZBc&feature=youtu.be&t=1m28s

骨ごと食べる小魚や水道水のストロンチウム90の測定をすべきだ

  • 2013/05/06(月) 00:39:20

先日、太平洋に面したある県の漁協がシラスの冷凍販売を始め、好評の記事を読んだ。しかし、安全性が確認されてない状態での普及には問題があると思った。

現在日本ではストロンチウム90の測定がほとんど行われていてない。ほとんど測定されないから、数値が話題になることもない。いつのまにか話題にならないから安全という風に受け取られるようになった。しかしながら、本来安全とは測定されてはじめて使える言葉である。

ストロンチウム90の物理学的半減期は30年弱でセシウム137とほぼ同じであるが、生物的半減期は50年と長く、3カ月弱しかないセシウム137とは大きく異なる。
このことは、ストロンチウムは一旦骨に取り込まれたら排泄はほとんど期待できないので、例え少量でも取り込め続ければ蓄積し、一生涯被ばくし続けることになるので、セシウムよりはるかに危険である。

骨髄には造血細胞があり、ここがダメージを受けると白血病になる。またストロンチウム90の娘核種であるイットリウムは膵臓に移行し、糖尿病を惹起する。

また原子炉の中ではセシウムとほぼ同じ量の6%存在するので、当然今回も大量に放出された筈であり、何故測定しないのか不可解である。一番大きな理由はベータ線核種なので分離しなければ測定できず、γ線のように簡単に線量を計れないことにあるようだ。

日本では気象庁が放射性セシウムと放射性ストロンチウムを半世紀以上に亘り、定期的に測定してきた実績がある。この時の測定法は簡易法(国際的にも通用する)で行われていた。測定に1カ月もかかる方法に何故急に変えたのか理由が良くわからない。新しい方法での測定精度は高いであろうが、実用性も重要だと思う。

2011年3月、原発事故が起こるとまもなく、気象庁は文部科学省から測定中止の連絡を受けた。放射性物質の測定を気象庁職員が実施していたが、予算の管理は文部科学省が行っていたことによるようだ。かくして、核実験が盛んに行われていた時代にも、チェルンブイリ原発事故後にも定期的に(毎週か隔週間隔くらいで)行われ、貴重なデータの蓄積を続けてきたのに原発事故が起こり、最も測定が必要な時期において、突然測定中止になった。その後再開されたかも知れないが測定データの公表も一切なくなったので、外部からみれば中止になったと解釈せざるを得ない。

旧ソ連邦の国々ではチェルノブイリ原発事故時から今日にいたるまで、今日でもストロンチウム90の測定が行われてきている。

2年経過した現在では、ストロンチウムは酸性土壌には溶解しやすいので、湖や海水に移行していると思われる。
湖の水が川に移行するところでは薄くなっていると思うが、盆地のような湖に住む小魚を骨ごと食べるのは危険であし、またこのように湖の水を水道水にするのも危険である。海の場合もシラスのような場合には測定しなければ安全と言えない。よって、小魚や水門で隔てられているような湖の水を飲料水にする場合にはストロンチウム90の測定をすべきである。

福島の子供の甲状腺エコー検査結果の公表を急げ

  • 2013/05/04(土) 20:36:11

甲状腺がんの発表を遅らせても、1〜2年の時間を稼げるだけである。甲状腺がんになれば首の周りの腫れが大きくなるので、誰でもわかるようになるだけでなく、遅れれば遅れるほどリンパ節転移や肺などへの転移が起こり、危険性もます。

突然、大量の小児がんの発生が予測されると発表されても、2千万人近い子供の検査が必要となれば検査機器の確保や検査人員の問題も起ころう。甲状腺手術をするにしても対応できる外科医の確保の問題もあろう。対策は常に先手、先手という思想で、万全の準備をしておくべきである。

日本の将来を担うのは子供であり、何よりも子供の犠牲は最小限にすべき最大の努力をするのが大人の務めであろう。
一方、発表を遅らせるメリットは原発再稼働や選挙への影響くらいしか考えられないが、発想は大人本位のエゴイスト的発想だ。

原発事故が起きた2011年度(2012年3月末まで)福島の子供36万人のうち1割強3万8千人の甲状腺エコー検査を実施した結果、二次検査対象が186名出て、その中から穿刺細胞診まで実施したものが76名。その結果10名が癌の可能性ありと診断された。今年になってようやく3名については外科手術も実施され(手術時期は公表がないが昨年秋には終えていたような気がする)組織病理診断の結果も癌であることが確認された。残りの7名の手術は当然完了したものと想像する。それで、いつ発表があるか注意してきたが、一向に発表されない。県民健康調査室のホームページからは2011, 2012年度の一次スクリーニングの結果も削除されてしまった。

昨年秋ごろ甲状腺エコー検査の結果、甲状腺異常率が高いということに関して、海外からのコメントもあったが、今回、海外の反応も調べたが昨年末からはなくなった。しかし、発信がなければ反応がないのは至極当然である。

現状は環境省発表の対照群からも高いB判定者が出たという報告で安心感がひろがっているようである。ところがこれは大人と子供の甲状腺異常をごっちゃに考えることからくることを4/16ブログに書いた。

しかし、その考えは日本にこれだけB判定者がでたことは低線量被ばく地域からも5万人の甲状腺がんが発症し、高汚染地域から約5万人出るかもしれない旨4/19ブログに書いたが、この時期ではまだ精度が悪く、5年後になれば、かなり精度良く推定できると信じている。

第二年度(2013年3月末終了)は1月21日時点で9万4975名一次スクリーニングの結果、549名がB判定となったが、それ以降の実施者から200名を超すB判定者がでたということを聞いたように記憶している。更にC判定者も初めて1名出た(このヒトは外科手術を終え癌か否かの最終判定は出ている筈と思う。
第二年度の内のかなりのヒトは既に穿刺細胞診が行われていると思うが公表はないので推測になるが、B判定者からの癌化率が初年度と同じと仮定すると35名の可能性がある。

第三年度(2013.4〜2014.3)は高被ばくの可能性の高い、いわき市も含め15万人が想定されている。特にいわき市は高濃度放射性ヨウ素プルームが通過した可能性が高く。この市の甲状腺エコー検査結果報告は重要であり、注目している。

この市の甲状腺エコー検査結果によっては、茨城県をはじめ、東北・関東圏の子供の甲状腺エコー検査が急がれることにもなろう。

先に対照群とした地域の子供のB判定率が高かったことから、日本全体が放射性ヨウ素被ばくの影響も考えられる事態になった。特に弘前の子供では福島の子供より多くのB判定者が出たことに対しては、徹底的に解明(半減期1600万年のヨウ素129の測定を含め)すべきである。その結果により新たな対策が必要となろう。

いろいろなことが重なり、ブログ更新が遅れて申し訳ありませんでした。
また、トラックバックスが突然大量に連日来るようになり対応できなくなったので、受け付けを停止しました。また、コメントについては自動的に載せるのではなく読んで選ぶように変えさせていただきました。

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